電子カルテの普及により、世の中の医療の質が底上げされ、これまでには実現が難しかった地域のネットワークが構築されることも期待できます。

現在は厚生労働省でもそうした地域のネットワークが作られることも推奨しており、そこに電子カルテで作成されたデータが共有されることが認められています。

カルテとして作成された情報については、患者の個人情報に当たるものなので利用には細心の注意が必要になります。

しかし、医療として必要だと認められるのならばデータベースは同じ法人の中だけに限られず、ネットワークで繋がれば別の医療機関でも共有されることが可能となっています。

そのようにして、作成された情報は自分たちが閲覧するだけでなく、別の施設での医療に役立てられるようにという二次利用が法的にも認められているため、個人情報の保護という制約を受けることなく活用されているのです。

地域包括のケアシステムが作られれば、どの病院に行けばどんな治療が受けられるかも明確になりますし、ベッドの空き具合などから入院患者をどこが受け入れるかということも決定しやすくなってきます。

電子カルテでは病院内のベッドの稼働状況までも管理されるようになるため、これまでのようにたらいまわしなどが起こることも防げます。

そうやって地域全体でネットワークを作り上げ、よりスムーズでより適切に、患者が治療を受けられやすい環境を作ることが期待できます。

情報の共有がスムーズになることには、そんな医療の質的向上を実現する力があるのです。